2020年10月27日火曜日

リタイア後には無リスク資産多めに、当たり前だよね!


先日の記事
のリタイア資産の定率計算の
あまりのガバガバっぷりを見て、改めて
私には投資ブログ向いてねえなwと思いました。
(何故かああいうぽすとのバカ丸出しの
記事にはアンチコメがない、なんで?)


定額売却式リタイアより、定率売却式の方が、
汎用性に優れ、資産運用と管理と維持に優れ、
計算も楽で安定してリタイアができます。


定率売却だと下落時に売れないけど良いの?
SPYだと一時期ずっと売れないよ?


とか相変わらず揚げ足取りしてくる人はいますが、
定額売却でも下落時に売ると損失は大きくなり、
回復期に入ったときに上昇幅も少なく、
つかなんで右肩下がり前提で考えてんのと思うばかりです。


QQQだと途中で0になっちゃうよとか言われても、
下手すりゃVOOですら0になっちゃいますよ定額売却は…。


資産1億なら年50万の定額売却でも早々減らない、
なんて詭弁も言えますけどね。


ちなみに私は本当は定率売却ではなく売却後定額です。
定率売却というのは実は語弊があります。


例えばその年に年率10%、資産4000万が4400万になったとして、
定率5%か定額売却200万ルールなら4200万が残りますが、
私は例えば定額4000万資産と決めておくため、
リスク資産は決してそれ以上増加しません。


言うまでもなく株式投資している皆さんなら、
常にリスク資産にフルインベストメントしておくのが、
右肩上がりの銘柄なら期待値が上昇しやすくなる、
というのに異論はないはずです。


だからこそ今のぽすとはタイミング無視で
常にフルインベストメントしていますしね。


ただし、リタイア後には資産の上昇より維持、
それが何より肝要でありますし、目的です。


キャッシュ比率を高めておけばおくほど、
インフレ負けはしてもボラティリティの抑制や、
また長期リセッションへのリスクヘッジになるため、
売却してもいい、のではなく、資産の管理のため、
絶対に売却しなくてはならないのです。


資産の最大化は投資という手段を選んだ何よりの目的ですが、
リタイア後は資産の最大化より維持が目的に切り替わるので、
今度はそちらに意識を裂くべきです。


投資という手段を目的にしてはいけない(戒め)


リターンを欲張って売却額を減らしてしまうと、
暴落した場合の危険がガンガン騰っていくので…。
特にQQQなんかの場合はVOOよりより危険ですね。


それこそガンガン売っていけばキャッシュ比率というか、
生活防衛資金はどんどん増えていくわけですから、
いざという時の安心感も高く、安定しますよね。


普通セミリタイア目指す人なら、ある程度余裕は持たせます。
期待リターンから算出される売却額と比較して、
支出額は普通少ないはずなので、資産は増えていくでしょう。


もちろんキャッシュ比率だけ過剰に騰っていく事になりますが。
まるで資産形成期の時とは真逆ですね…。


リタイア直後に暴落きたらどうするの?
とかも言う人いますが、だからそれは定率売却関係ないし、
まず定額売却だと余計死ぬって。


言うまでもなくリタイアする前に何かしら売却して、
生活防衛資金を一気に溜め込んで、
定率売却でのキャッシュが貯まるまでの暴落への
リスクヘッジぐらい持っておくでしょう。


好景気の間は売却額定額のルールに則って、
売却した資産のみで生き、余分は生活防衛資金に計上し、
不景気の間はできるだけ一切の売却をせずに、
好景気の間に貯めた現金+元の生活防衛資金を消費、
というのが具体的かつ現実的なビジョンであります。


その安定したルーチンになるまでは見積もっても
十数年かかるかもしれませんが、
米国の右肩上がりの期待値に賭けたセミリタイアでは、
今の所一番安定的な生活だと言えるでしょう。


少なくとも、リタイア後にまでリスク資産である
単一の高配当銘柄(しかもETFですら無い)を保有し、
減配も無配化も倒産もない、と夢物語を信じるよりかは、
よっぽど現実的な予測かと思います。


ただお恥ずかしながら、生活防衛資金の基準、
というかリセッション期間を生き延びるだけの現金を、
どれだけ保持しておくかはまったくの未明です。


どれくらいが妥当なんでしょうか…。
私にはわからん、わかりません。


自分の生活費はぶっちゃけろくに使わなければ、
1000万あれば5年はたやすく、6年も無理なさそうなんですが、
米国が最大10年停滞する可能性を考えたら、2000万か?


ただただ大きく持ちすぎても、期間損失というか、
必要なセミリタイア資産額が大きくなるだけですから…。


やっぱり妥当なのは1000万でしょうか、あまり根拠もないし、
今はまったく予想もつかないので難しいですね。


日本のインフレ率も考慮してませんが、
まあ最悪働くのがセミリタイアですしね…。


セミリタイアに必要な生活防衛資金はいくらにするか、
これは定率売却でも定額売却でも関係ない問題ですね。


売却額定額の私の手法なら、期待値的には
それこそあまり多くするひつようはないんですが。


まあ一番大事なのは、日本のインフレかつ
自分の支出によるリタイア必要資産額を、
必ずアメリカのETFの上昇リターンが上回らねばならず、
またそれに期待しなければならないということ。


ETFの期待リターンを正しく期待せねばなりません。
毎年支出200万なら、株式収入は240万以上必要。


それに必要な資産額は、一体いくらか?
4%ルールに沿って言えば、6000万か?
はたまたそれ以下でいいか、それ以上ないといけないか…。


まさかリタイア直後に暴落が起きて、
資産が売れなくなって、現金が足りなくなって、
書籍出して損失補填する、なんてしたくないですしねw




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2 件のコメント:

  1. 北京で住宅バブル発生中
    何でも、北京の土地を売ったらアメリカ中の土地が買えるほどだとも言われている
    中国株は、バブルで、なんか怖くて買えない
    アメリカ株で、コツコツ行く

    返信削除
    返信
    1. TECL セルフ分配金投資法
      100万円を基準にして
      上昇した分は売却

      例えば150万円になったら
      50万円を売却

      自分は、エディ王子が
      ナスダックにCFDで、参戦したら
      CFDで、QQQを積極的に買いたいところ

      現在、エディ王子は
      仮想王国に出張中

      削除

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