勘違いして突進してくる人もいるのですが、
私は別に配当銘柄が嫌いだとかそういうわけじゃないですよ。
高配当投資家の方もフォロワーに多く居ますし、
その方々はちゃんとわかっている方々なので、
ありがたいことに仲良くさせていただいております。
単に「課税面で不利だよね」とか、
「自分で無配を売却するのと違いなくね？」
と疑問提起しているだけ。
これを煽られていると感じる人がいるのが怖いですね。
社会で生活するのつらそう。
安心してください。私は味方ですよ。
ところで、
「無配銘柄だと売りどきがわからない。
でも配当銘柄なら適宜利確できてよい。
売り抜けなくても利益になる。」
という意見をネットのどこかで見ました。
…思ったのですが、それ、
配当銘柄にだっていつかは売りどきがあるわけですし、
配当銘柄は配当があるぶんどこで売り抜けるかわからず、
かえって無配銘柄より難しいんじゃないですかね？
どれぐらいで売り抜けたら損益分岐点がプラスになるのか、
とかも計算して考えなきゃいけないし…。
そもそも配当を再投資してしまったら、
実質的に配当銘柄だろうが無配銘柄持つのとそう変わりませんし。
（というか税金分マイナス）
じゃあ配当はキャッシュで持ったままにしておくか、
となると、ポートフォリオはどんどんキャッシュに偏重するし、
また今度はそのキャッシュをいつ追加投資するかの
タイミングを図るのが非常に難しくなります。
言うまでもなく、底で買うのはめちゃくちゃ大変ですからね。
きっと微妙なタイミングでの追加投資になると思います。
というかそれぐらい小心な人なら、
まず底に行くまでに損切りしちゃうかもしれません。
たとえ-20%になっても、
配当が6%くらいなら4年で取り戻せるなどと言っても、
その先も下がり続けたままだと取り戻すのにもっと時間かかりますし…。
そもそも取り戻すだけじゃ利益になりません。
というか下落時にまで配当が振り込まれても、
口座は真っ青な含み損のままなので、
むしろその状態で配当を出さざるをを得ない配当銘柄の方が、
かえって私にはそのほうが怖く思えます…。
（連続増配銘柄なら、その状態でさらに増配もあるし…）
どうも、自動的に配当が振り込まれるという部分の、
「自動的」っていう、意思が介在しないシステム化されたところ？
そういったところに、市場変動に恐怖する方は
安心する人が多いみたいな印象を受けます。
…前から言っているのですが、その場合は
なおさらインデックス投資の方がおすすめなんじゃないでしょうか。
無理に個別株投資する意味とは…。
完全にシステム化されているので、放置して寝ているだけでいいし、
いずれ回復するのが確約しています。
今では買付手数料が無料かつ、
めちゃくちゃ低コストなインデックスファンドばっかりなので、
信託報酬なども気にする必要がありません。
配当銘柄と比べると、買付手数料や保持の手間、
配当にかかる課税まで含めても断然安くすみます。
コスト面でも心情面でも完全に安心できる投資なんですけどね。
というか国内の低コストインデックス投資の場合は、
ほとんどが無配ファンドなので、
指数に含まれる配当銘柄は自動的に配当再投資されます。
そういう意味では私も配当再投資しているわけですが、
配当再投資がしたい、と思っているなら、
もうそれで良くないですか？と、私は思うわけです。
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配当を少ないときは、企業が設備投資や研究開発を行うために資金を投じているとき
返信削除配当が多いときは、企業が積極的な大規模プロジェクトや設備投資をせずに現状維持を行うとき
そのように株主総会では説明されることもあります。
配当が少ないときは、企業が企業そのものに投資しているというリスクオン状態で
多いときは、企業がディフェンシブに動いているときです。
そんな単純な理論ではないですね。
なんかちょっと本記事と論旨がずれてる気がしますが…。
削除企業がどういう考えで配当を減らそうが増やそうが、
株主としてその配当をどう使うかはまた別ですよね？
企業がディフェンシブに動いたから配当が増えた、
とかそんなのどうでも良くてですね、その結果もらった配当を見て、
株主が動けるパターンは記事タイトルの2通りくらいしかないということです。
そしてそれは、無配銘柄をそう扱うのと同じですよってこと。
配当の多さとか少なさの話はしていません…。
ディフェンシブじゃなかろうと好景気だからって増配する企業もあるし、
単純に配当を維持できなくなって減配する企業だってあります。
そもそも米国株の場合減配したらかなり顰蹙買うじゃないですか。
企業側の思惑なぞ私達投資家は知りえません。
いまいち何が言いたいのかわからないです。
だいたい、無配銘柄はそれこそ内部に資産を溜め込むこともできたり、
大きな金額を設備投資に回したり等も企業が自由にできますが、
配当銘柄はその選択肢が配当によって狭められてしまうということになりえませんか？
現状維持したいのならわざわざ税金払ってまで株主に配当する理由はありませんね。
一度出した配当を企業側が損失の埋めに戻せるわけでもなし、
むしろいざというときにはディフェンシブには動けないでしょう。
まあそんな一概には言えませんが、
それに関しては結局無配有配限らずその銘柄次第です。
そしてその話は今回関係ないです。
訳わかんなくなってきたのでまとめますよ。
削除【記事の論旨】
配当金は自分でタイミングが決められない勝手な売却制度であり、
それをすぐ再投資するなら無配銘柄と同じ（むしろ税金ぶん損）
逆にもし配当をそのまま再投資しないのなら利確と同じだろって話
【おそらくあなたの言いたいこと】
その配当金の大小で企業がどう動いてるかの指標として株価の推察ができますよ、
それが配当銘柄の利点ですよ。
あるいは企業が配当を増減するときはこういう理由がありますよ。
ってところでしょうか？
それって今回の話とどう関係してんのよってことですよ。
私は配当の量とか企業の思惑とか今回は触れてなくて、
配当という制度そのものについて言及しているんです。
なんか混乱してきたのでこれで〆させてください。は。