2020年4月13日月曜日

ハイテクグロース株が暴落時にも堅調だと短期では微妙ですが、長期ではグーですね

今回はもう暴落と言っていいぐらいどの銘柄も下げましたが、
下がったのはどちらかというと安定的だと言われる一般店舗型の株などで、
ハイテクやグロース株の殆どはあまり下げませんでした。


下手すれば安定的だとか言われるタバコやスタバや
ディフェンシブ銘柄の方がハイテクより下がってるんじゃないかってくらい。


まあきっかけが感染症とか原油系ですから、
ITバブルのときのように特定のセクターに
ピンポイントでダメージがいったって感じですね。


すると結局暴落の要因によって銘柄の値動きも変わるってわけなんで、
ディフェンシブ銘柄と言われるのもあんまり当てにならないんだなと思いました。


ところでハイテクといえば一昔前はボラは荒いし
いずれ暴落しますよ今の好調は一時的な暴騰に過ぎませんよと言われていましたが、
自分のセクターにさえ暴落要因がぶち当たらなければここまで堅調なんですね(現時点では)


これはまあありがたいことでもありつつ、
しかしボラティリティの激しさはいわゆる下落時の買い増しという形で利益の源泉にもなりますので、
ここまで資金が多くかつ大型株でさらに堅調な値動きをするようになってしまうと、
ハイテクを短期トレード目的で売買するのはもう合わなくなってきていると考えても良いのかもしれません。


逆にいえば、まさに長期的に保有するのにふさわしい銘柄になってきているとも言える。
株価が堅調でさらに右肩上がりで資金も多いという。


安定した株価は長期的に見ると減価も控えめになる。
ハイテクは生活必需品。これが現実になる日が近づいています。


いや近づくもなにも既に大抵の人は現状まさに在宅でテレワークに勤しんでいるのではないでしょうか?
むしろ需要はさらに上がってきていると考えてもいいでしょう。


配当率は少ないですが株価が上昇すれば配当額もまあ上がっていくわけで、
配当欲しがりやさんたちも満足のできる銘柄にいずれはなってくれるかもしれません。
キャピタルとインカムを両方狙える銘柄に…。


実際今の米国の市場を引っ張っていってくれているのも
ほぼハイテクやグロース株のおかげと言ってもいいですね。
他の先進国と差をつけているのも米ハイテクが強すぎるせいもある。


もしこのままハイテクが安定して上がり続けてくれるなら、
TECLに投資している私は報われるでしょうし、
仮に停滞してもメインの先進国指数が下支えしてくれると見込んでいます。


やっぱり今イケイケの株に投資するのが一番安心できそうです。
ハイテクが折れて私が見限ることのないよう、
今後も安定して上昇してくれることを願いたいですね。


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2 件のコメント:

  1. 隔離経済、非接触経済が新しいトレンドになりましたね。
    リアルビジネス型の産業、つまり、チェーン販売、商業用不動産、航空鉄道バスタクシー等の公共モビリティ、旅行飲食ホテル、劇場テーマパーク等のエンタメ、接客サービス関連がロックダウンにより強制廃業させられようとしています。
    今回のようなウイルス禍が数年おき、10年おきにまた発生するかもしれないリスクを考えた場合、リアルビジネス型のセクターには怖くて投資できないと考えるのも合理的です。
    全てを受け入れる覚悟ならばインデックス運用で問題ありませんが、こんなひどい恐怖を二度と味わいたくないと考えるならば、生活必需品・公益・ヘルスケア・情報通信のセクターETFだけを保有するというのも現実的かもしれません。
    情報通信セクターは仮想空間、クラウドの世界でビジネスを継続でき、リモートワークで業務遂行もしやすいので攻守両面で隔離経済、非接触経済に陥った局面ではディフェンシブになると思います。
    勿論、GAFAMなどはもはや生活プラットフォーム企業なので平常時でもディフェンシブとも言えますし、現金保有が膨大なので原油暴落の局面で信用リスク危機→金融危機が危ぶまれた先月下旬の際も下落率は小さかったですね。

    タバコ株やスタバ、マクドナルドは債務超過(過度な社債発行で株主還元、役員従業員は株価上昇によるストック・オプションで儲けるというwin-win)だったので一時激しく売られました。
    いくら営業キャッシュフローがプラスでブランド力があり安定的な日銭商売だからといって債務超過当然のような経営スタイルは今回のような店舗閉鎖リスクの前では一発倒産の可能性もありましたがFRBによって救われました。
    今回はリーマンショックならぬ、スタバ・マックショックが発生していてもおかしくない瀬戸際だったかもしれません。
    また、ボーイングは国防上国策的に救われるでしょうが、大手航空4社のいくつかは救われないかもしれません。
    欧州は財政余力が小さいのでもっと厳しいでしょう。

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  2. --いくら営業キャッシュフローがプラスでブランド力があり安定的な日銭商売だからといって債務超過当然のような経営スタイルは今回のような店舗閉鎖リスクの前では一発倒産の可能性もありましたがFRBによって救われました。

    仰せの通り、店舗型は今非常にきつい局面ですね。
    早いところ収まってくれないと、今乗り越えても今後に大きな負債を残してしまうかもしれないし…。
    株式市場もAI、AIだと叫ばれつつあるんですから、旧形式の商売やってる銘柄からハイテクに実体経済も移行していくのも当然の時代の流れかもしれません。
    なおさらオールド銘柄と旧来の取引手法に拘ってる場合じゃねえと思うんですよね~。

    返信削除

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