2024年5月15日水曜日
税率と長期低迷を考慮した本当の4%ルールはこれかしら
大して理解せずに米国指数は年率7%だと考え、
大して理解せずにリタイアでは
4%ルールならなんとかなると思ってました。
改めて調べてみたら、
米国指数平均年率7%だと仮定した上で、
米国のインフレ3%を差し引いたものなんですね。
それでですが、これは別に税率は考慮しておらず、
加えて日本版に対応しているわけではありません。
日本の目標インフレは2%なのは知ってましたが、
実態は1%ぐらいっていう話らしいです。
今年はどうだかわかりませんが…。
まあ円安でペイはできてるかな。
ここに税率20%がかかるとしたとしても、
4~5%ルールを見積ってもいいかもしれません。
まあ、上の事情をそれぞれ考慮すると
5%ルールくらいが妥当かもしれませんが…。
そもそも4%ルール自体も希望敵観測が多いですし、
多少下目に見積もっていたほうがいいでしょう。
つまり別に4%ルールを参考指標にするのを
変える必要もないよってことですね。
ただまあ私みたいな低燃費低支出人間だと、
4%ルールだからだって資産を低いままに
リタイアに踏み切ったりすると…。
かえって年間の収入がもとから低い上に、
低支出すぎてこれ以上削れる支出もないため、
やはり危険なわけではあります。
低資産低支出リタイアはコスパは良いですが、
支出は削るのにも限度がある上、
金額が固定される支出も多く低インフレな日本では
高資産高支出リタイアの方が、
やはり柔軟に対応できると思われます。
結局バッファはいくらあっても困りません。
4%ルールだとしても資産は多いほうがいいです。
ちなみに今のぽすとは実家暮らしで
親も元気なので年間70万程度の支出です。
ほぼ食費すら親が作ってくれてるし…。
家に月たった3万円入れてるだけですからね。
つまり現状だけでも2000万あれば十分ですが、
一人暮らしになったとしたら4000万ほしいですね。
資産3000万…では、年間120万なので、
ちょっと余裕なさそうですけど、
資産4000万で年間150万くらいあれば
低燃費フルリタイアは行けると思います。
しかしその上で米国の低迷期間は
過去30年くらいを見てみると、
1~3年での短期や12年ぐらいの長期低迷があります。
1~3年での短期低迷はしょっちゅうありますし、
12年の長期低迷は2000~2012年くらいのあれです。
1~3年ならおおよそ最大で450万円、
12年低迷なら1800万円の生活防衛資金が
必須になってしまいます…。
つまり諸々考慮するならば、
ぽすとのような低資産低燃費フルリタイアでは…。
やはり「投資資産と現金の合計で」
4500万が最低でも欲しいし、
6000万ぐらいあるのが普通だということです。
4000万投資資産+500万現金か、
4000万投資資産+1800万現金か…。
きつくないっすか?
ぽすとのコレ年間150万という低燃費なのに
4%ルールに照らし合わせていくと、
フルリタイア目指すとこんだけ必要なんですよ。
それに一回低迷期を乗り越えたとしても、
数十年後にまた低迷期が来る場合は、
また生活防衛資金をチャージしなければなりません。
まあぶっちゃけ完全フルリタイアじゃなければ、
たとえ長期低迷期になったとしてでも、
多少アルバイトでもして収支均衡さえすれば、
低迷時の生活防衛資金も不要ですがね。
特に米国が長期低迷するような時には、
当然日本もデフレにもなってるはずですから、
アルバイトでもすれば普通に十分でしょう。
逆に就職は厳しくなるかもしれませんが、
そもそもリタイアするようなやつにまともな企業で
正社員で勤めるのは無理でしょう。
収支均衡するだけならバイトで十分ですし、
いくら不景気でもバイトすら無理とかは、
流石にそうなるとは思い難いです。
…ていうか収支均衡ができるならさ、
そもそも投資資産も不要です。
ぶっちゃけ週3程度でアルバイトするのが
健康的にも資産効率的にも税制的にも
大体ほとんどプラスです。
年間103万以下だっけ?
それぐらいにしとけば確か税金も有利でしょう。
結局のところぽすとみたいに完全に
仕事したくないからとか考えると
4%ルールも青天井になってしまうわけです。
現実的な観点だけで言うとしたら、
やはり4000万+500万キャッシュくらいにして、
長期低迷にはバイトで対応するのが無難です。
また長期低迷が今すぐには来ないと見越して、
リタイア後だったとしても資産を複利で増やし、
将来の増加に防衛資金を任せるという手もあります。
と、言ったことから、
4500万円くらいを簡単な目処にしたいですね。
今のぽすとの資産は3500万…
いや今は下落してて3000万くらいかな?
あと1000万くらい増やせればよいですね。
残りだいたい30%プラスすればいけます。
あるいはちゃんとBTCがここから2倍程度、
14万ドルくらいになってくれればいけますね。
仮に日本がもし高インフレ率になると考慮しても、
もちろんそれは4%ルールに加わってますし、
税率が引き上げられても多分足ります。
それにそもそも1800万では新NISAで非課税です。
やはりそこまで心配する必要はないでしょう。
というわけで、
現実的なフルリタイアの金額でした。
一度も働きたくないヒトは参考にしてください。
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> 4%ルール自体も希望敵観測が多い
返信削除ほんまこれやから4%ルールって信じてる人っているんですかね
記事内の通り長期停滞したら台無しだし、その期間を含めてもっと長期で見るとしたとしてもかなり大雑把になるしね。
削除まあ他に参考にできるまともな指標がないので仕方ないと思います。
一応は記事内の通りに不足の事態に備えられる生活防衛資金を用意したうえで、あくまで参考指標としてルールを採用すべきでしょう
4%ルールが名目リターン7%から平均インフレ3%を引いて実質リターン4%だからというのは俗説ですね
返信削除本当は定率取り崩しを30年間続けるシミュレーションを開始年を1年ずつずらして行い、破産する割合が5%を下回る取り崩し率は4%という研究結果(トリニティスタディ)が元になっています
当然30年以上続けるにはどうするかとか、5%を引かないようにはどうするかという問題があり、FIREコミュニティで盛んに議論されてます
えーっ!?俗説なの!?
削除三菱のサイト見て書いたんだけど…ってそこにも発端自体は書いてあったわ。
--「4%ルール」は1998年に米トリニティ大学のグループによって発表された資産運用に関する研究から導かれたものです。
これは、毎年、資産運用額の4%未満を生活費として切り崩していれば、30年以上が経過しても資産が尽きる確率は非常に低いという内容です。どのようなポートフォリオ(資産構成)にするかなどによって数字は変わってきますが、おおむねこのような意味になります。
この4%ルールは、アメリカの一般的な株価の成長率(7%)から物価上昇率(3%)を差し引いて計算されたもので、要は投資で得られる利益の範囲内で生活を続ければ、半永久的に資産が目減りすることなく生活ができるという考え方です。
https://www.bk.mufg.jp/column/events/secondlife/0001.html
逆説的にというか、ようはインフレ率を元にして4%ルールが決まったと言うよりかは、取り崩しの際に破産しないようにするなら毎年4%の取り崩しが良さそうで、それがちょうどよく指数の投資収益率およびインフレ率と同じだったから同じように語られてるだけってことかな。