2025年1月12日日曜日

ビットコインの利益は400万までなら株より得か?分離課税との税率比較

※(予防線)本記事は税理士でもない一般人が
 雑に計算したので間違ってる可能性が高い。許して


コメントで親切な方に教えていただいたおかげで、
大まかにビットコインの雑所得の税率が
ふんわりとですがわかってきました。


やっぱり計算は間違えてました。
そしてそれを半年間擦ってました。

ごめん!!


半年以上間違った知識で
ブログ記事を書いていたぽすと…。


…いや!
誰も指摘せえへんのかったのかい!


…まあ読者の人たちだって、
別にタダで指摘してあげる必要もないからね。


しかし、雑所得≠課税所得≠実効税率というのも
まず知らなかったぽすと…。


雑所得=課税所得だと
思っていましたからね…。


そもそも実効税率というのも最初はわからず、
総合課税で4000万超えたら、
一律で45%税金が引かれるとも思っていた。



よくネットで見る総合所得税一覧表も、
住民税が入ってないからよくわかってなかった。



また、なぜそれをもって計算した場合、
シミュレーションサイトと一致しないのか?
というのもわかっていなかった。


どうやらそのシミュレーションサイトでは、
雑所得で国民保険料が多くなった分だけ、
国民保険料控除が発生するために、
結果的に雑所得単体にかかる税金、
つまり住民税と所得税が少なかった様子。


つまりは、(厳密には少し違いますが)
雑所得=BTCで得た利益
課税所得=国民保険や年金や基礎控除を除いた額
実効税率=課税所得にかかる実際の税率


というものだった様子。
なるほど、調べないとわかんないよ、これ。


税理士でもない、低学歴低所得で、
こんなんいつ知る機会があるというのか…。


そもそもわからないからこそ
インデックス投資していたような人間ですからね。


まとめるとこう。
●最近までまったく知らなかったこと
 所得税が最大45%全てかかると思ってた
 住民税が一律それに10%かかると知らなかった
 控除という言葉がよくわかってなかった
 控除されてから課税所得になるのを知らなかった
 年金と保険料が全額控除になるのを知らなかった


…などなど。
逆に、これってどうやって知るんだろう?


社会人になるまでは税金を収めたことは
多分消費税ぐらいしか無いわけだし。


社会人になってからも、実務でもなければ、
年末調整で会社が全部やってくれます。


なるほど、これはわからない…。
まあ言い訳でしかないですが、


そんなせいで、社会人なら、BTCと株の税率の
損益分岐点として(そも損益分岐点ではない)
所得900万までBTCの税率が得だというのは、
明確に間違っているみたいです。


ともあれ、そういう理屈でいくと、
195万円未満は税率が住民税含め15%で、
330万以上695万以下は税率が30%ですから、
概ねこの範囲内以下が分離課税との
損益分岐点の境目になるはず。


基礎控除48万円は誰もが持ってるとして、
国民保険料や国民年金も控除で指し引ける。


それを雑所得から差し引けば、
課税所得が出るわけで…。


それで出た課税所得に、あの所得税表の、
住民税と所得税の実効税率をかけて、
控除額をかければ具体的な税金が
簡単に出るわけですね。


はえ~…難しいけどよくできてます。
常識さえわかればなんとか…。


うーん、ていうことはやっぱり、
具体的な例としては…。


総所得-基礎控除=課税所得で、
課税所得×所得税率-所得税表の控除額
+課税所得×住民税10%=具体的な税金ってことか。


仮に約380万を得たとして、
総合課税の場合おおよその計算で
380万-48万=約330万
330万×20%-42万=24万(所得税)
330万×10%=33万(住民税)
57万(合計の総合課税)


これがもし分離課税だったら
330万×20%=66万(合計の分離課税)なので、
やっぱり330万利益なら総合課税の方が得。


なるほどね…。
ここに年金やら健康保険料が関わってきたりして
また細かい感じになっていくのか…。


頭いたくなってきたけど
だいたいわかりました。


ビットコインを売って利益にするなら、
大体このあたりで良いわけですね…。


改めてぽすとの場合で考えると、
2024年の給与所得が100万ほど。


今回のBTCの利益が約800万。
つまり総所得はおよそ900万。


その給与所得に給与所得控除-55万。
社会保険料控除-45万円ほど。


合計の課税所得はつまり約800万。
そこにそれぞれ表の実効税率をかけていくと。


800万×23%-63万=121万(所得税)
800万×10%=80万(住民税)
合計の総合課税は201万円ほど。


なるほど…つまり2025年は端数無視で
だいたい200万くらい税金払うんですね!


…思ったよりたけえ!
全然20%じゃないじゃん!25%じゃん!


分離課税の場合は約20%で160万円なので、
ビットコインの税率上-40万、-5%損してます。


この5%ぶんの課税がリターンを押し下げるので、
これを考慮にいれないとダメですね。


株とBTCで同じくらい利益を上げていた場合でも、
額によってはこれだけリターンを毀損すると。


たとえアウトパフォームしていたとしても、
税率上で、トータルリターンが負ける可能性がある。


まあ、もちろん株でここまでの利益を
上げられるわけではないので、
そう簡単に対比できる問題じゃないですが…。


あー頭痛い。
これだけの簡単な計算でも限界だ。


まとめるとこう。
・基礎控除のみの場合で、国保等を考慮しない場合、
 約400万円が分離課税との税率有利分岐点になる。
 →分離課税=80万 総合課税=78万。
・ぽすとの場合今回の課税額はおよそ-200万。
 分離課税160万の場合と比べて、-40万、-5%。
・退職後は変わらず43or48万円以下なら、
 免除申請ができて非課税なBTCが得。


だいたいですよ。
だいたい。こんな感じっぽい。多分。


たからおおむね、これを目標に、毎年、
ビットコインを利益にすればいいってことだ。


なるほどなあ。ぽすとは厳密には、
税率だけ考えたらBTCを売りすぎましたね。


ただ利益的には正解だったかもしれないし、
来年もっと上がってて不正解だったかもしれない。


言うまでもなく、他の控除なしの、
あくまで税制上の比較の話。


一元的な目線で考えられるものではありませんが、
大まかに比較の指標ができてよかったです。


…まあ今後BTCのは多分在職中に
そこまで売らないだろうから、
あんまり意味のない計算と言えばそうだけど…。


来年は、BTCの利益を400万以下にすれば、
税率上でも分離課税より得になりそうですね。


ただまあ、結局倍の800万利益を上げても、
せいぜい5%ぐらいしかリターンを毀損しません。


2024年のビットコインの
年初来リターンは120%以上。


SP500の年初来リターンは
27%程度。


5%毀損しても、
88%差で、4.2倍差。


ボラティリティが下がってきててもこれ。
まあ、投資額や年収にもよりますが…。


こう考えると、
利益さえあれば補填できる。


来年めちゃくちゃBTCが上がるなら上がるで、
やはり多めに売っても問題なさそうですね。


これらの計算結果も鑑みたうえで、
来年のBTC戦略を考えたいと思います。


ちなみにこれに意味があるかというと、
それ言ったら投資ブログやる意味もないし
資産公開する意味もなくなってしまうので
まあぽすとのショミなので…。


ただ、少なくともこれで、
「ビットコイン投資は株より
税金が不利だから投資しない」など。


という意見に対しての、
1つのアンサーにはなるかもしれないしね。


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6 件のコメント:

  1. > 逆に、これってどうやって知るんだろう?

    家族を持って家を買ったりするタイミングがあると、定年までの家計収支予測表(ライフプランシート)を作成する事があります。
    この際に、税の計算が正しくないと年末実績等が大きく外れるので、その際に実績が合うよう調べる過程で知ることになります。
    サラリーマンの場合は源泉徴収票の記載地とシート上の数値が合わないのはなぜか?
    調べてなるほどと何年かやってると自然と覚える内容です。
    疑問に思うことがなかった人は一生知らないんじゃないですかね?

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    返信
    1. えーっ…そうなんだ…。
      実家暮らしで独身だとまるで見えてこないものが多いですね。
      世間の人みんなすごい…。
      最初はみんな初心者だろうけど、ちゃんと結婚して家買って…なんて人なら、やっぱり触れる事になって知ってる事なんですね。

      投資家…というかやっぱりビットコインに投資する上では大事だなあ、やっぱりこういう知識って。
      リタイア後の控除や所得や税率や免除も大事なことなので、かなり未熟で、正確な情報を知るにはイマイチなブログですが、色々と試行錯誤してやっていこうと思います。

      削除
  2. 実効税率の意味が一般的なものと異なります
    課税所得に対して掛けるものが税率そのものであり、実効税率とは収入に対する税の割合のことを言います
    例えば収入500万、課税所得230万、税金35万(数値は適当)なら実効税率は500万に対して35万なので7%です
    所得税率の表にある10%(195~330万)のことを実効税率とは普通呼びません

    あと控除額が給与所得控除で55万、社会保険料控除で45万の合計100万で計算されてますが、基礎控除が抜けています

    単純に税率だけを見た場合、分離課税より不利になるのは総合課税の課税所得が330万を超える部分です
    「倍の800万利益を上げても、せいぜい5%ぐらいしかリターンを毀損しません」とありますが、330万を超える部分すなわち470万に対しては30~33%の税率が掛かっており、分離課税より5%ではなく10~13%高い税率になっていることに注意が必要です。

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    1. ウッス!いつもありがとうございます。助かります。
      やっぱ言葉の意味はダメだね、投資系でもミスりまくり、読者の皆さんいつも皆さんすみません。

      おっしゃるとおり、総合課税は特定の金額部分だけは税率が高かったり、または逆に低かったりするので注意が必要ですね。
      まあどちらにしろ、それらを合計したら最終的に雑所得の800万の税率は25%程度に収まるわけで、すると分離課税の20%とたかだか5%程度の差しかないよねっていうのが本記事の趣旨です。

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  3. 私は社会人2年目の時、3割くらい給料引かれてビビり、色々調べて学んだ記憶があります。
    それまでは手取りと額面のことすらよくわかってなかったですね。
    その後は生命保険料控除を狙ってじぶん積立て金融商品を検討したり、
    私はセミリタイア後に国保加入したので控除使えないか考えもしましたが、
    結局あまり生かせてません。
    株や配当の利益が基礎控除の範囲内なので、控除を生かせてないんですよね。
    爆益が出てるぽすとさんが羨ましい限りです、BTCの爆発力凄いですね。

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    1. やっぱり、みんな、社会人になってから、機会に直面して調べたりするんですねえ…。
      BTCは去年だけでほんとに大きく上がりましたね、今年もある程度上がって5月ぐらいにはいくらかは利確していきたいですね。

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